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IT・科学

習近平氏が集めたCEOが最強過ぎる! FB・アップル・アマゾン…

中国の習近平国家主席が、西海岸シアトルで集めた米IT企業のトップたち。「オールスター」とも言えるメンバーがそろいました。

(左から)馬雲(ジャック・マー)=アリババCEO、マーク・ザッカーバーグ=フェイスブックCEO、習近平氏、ティム・クック=アップルCEO、ジェフ・ベゾス=アマゾンCEO
(左から)馬雲(ジャック・マー)=アリババCEO、マーク・ザッカーバーグ=フェイスブックCEO、習近平氏、ティム・クック=アップルCEO、ジェフ・ベゾス=アマゾンCEO 出典: 朝日新聞

目次

 中国の習近平(シーチンピン)国家主席が、公式訪米の最初の訪問地となった西海岸シアトルで集めた米IT企業のトップたち。「オールスター」とも言えるメンバーがそろいました。異例ともいえる豪華な顔ぶれは、中国市場の大きさを物語る一コマとなりました。

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米中企業のトップ30人、その顔ぶれがすごすぎ

 23日午前(日本時間24日未明)、シアトル市内のホテルで開かれた会合「米中ビジネス・ラウンドテーブル」で習氏を迎えたのは、マイクロソフトのサトヤ・ナデラ氏、アマゾンのジェフ・ベゾス氏、アップルのティム・クック氏、IBMのバージニア・ロメッティ氏、アリババの馬雲(ジャック・マー)氏ら、米中の有名企業トップ30人です。

 「オールスター」が集まった集合写真は、世界経済を動かすCEO達が勢ぞろいする、めったに見られない一枚になりました。

「オールスター」CEOと記念撮影をする習近平氏
「オールスター」CEOと記念撮影をする習近平氏 出典: ロイター

アメリカ側の「オールスター」

マーク・ザッカーバーグ=フェイスブックCEO
ティム・クック=アップルCEO
ジェフ・ベゾス=アマゾンCEO
ジェリー・ヤン=ヤフー創業者
リード・ホフマン氏=リンクトイン創業者
ブライアン・チェスキー=エアビーアンドビーCEO
ジョン・チェンバース=シスコ会長
バージニア・ロメッティ氏=IBM CEO
ブライアン・クルザニッチ氏=インテルCEO
サトヤ・ナデラ=マイクロソフトCEO
ハリー・シャム=マイクロソフト副社長
リサ・スー=AMD CEO(米半導体大手)
スティーブ・モレンコフ=クアルコムCEO(米半導体大手)

習近平氏と話すマーク・ザッカーバーグ氏
習近平氏と話すマーク・ザッカーバーグ氏 出典: ロイター

中国側の「オールスター」

馬雲(ジャック・マー)=アリババCEO(中国ネット通販大手)
劉強東=京東グループCEO(中国ネット通販大手)
馬化騰=テンセント会長(中国ネット大手)
張亜勤=百度社長(中国検索サイト大手)
程維=「Didi-Kuaidi」CEO(配車アプリ「Didi-Kuaidi」)
曹国偉=新浪会長(中国版ツイッター「新浪微博」)
楊元慶=レノボCEO
張朝陽=捜狐CEO(中国ポータルサイト大手)
熊群力=中国電子科技集団公司(CETC)会長(中国の国有大手)
周鴻禕=「奇虎360」会長(中国ウィルスソフト大手)
歴軍=中科曙光CEO(中国スーパーコンピューター大手)
田溯寧=寛帯資本CEO(中国の投資会社大手)
劉烈宏=中国電子信息産業集団社長(中国の電機大手)
孫丕恕=浪潮CEO(中国クラウドサービス大手)

習近平氏と話すジャック・マー氏
習近平氏と話すジャック・マー氏 出典: ロイター

安倍首相との差、歴然…

 4月に訪米した安倍晋三首相がシリコンバレーを回った際、面会した大手企業CEOは数人程度とみられます。中国市場を背景にした習氏の「集客力」の差が歴然と表れる結果となりました。

 習氏は「中国経済の潜在力は巨大だ。中国は世界から発展の動力をくみ取りたい」と述べ、「外資の規制を大幅に減らして知的財産の保護を拡大する」と、中国へのさらなる進出を促しました。

米シリコンバレーのフェイスブック本社を訪問し、ザッカーバーグCEOの出迎えを受ける安倍晋三首相=2015年4月30日、代表撮影
米シリコンバレーのフェイスブック本社を訪問し、ザッカーバーグCEOの出迎えを受ける安倍晋三首相=2015年4月30日、代表撮影

グーグル、ツイッターは姿見せず

 一方で、中国政府が求めるインターネットの検閲などは米企業にとって高いハードルになっています。

 フェイスブック、グーグル、ツイッターのトップは「ラウンドテーブル」に参加せず、フェイスブックのザッカーバーグCEOのみ、自身が参加した別の会合に習氏が立ち寄った際、記念撮影にだけ納まりました。3社はいずれも、中国での利用が厳しく制限されているか、通常のサービスが使えない状態になっています。

 今回の「オールスター」との記念撮影。サイバー問題で米政府が中国の企業などへの制裁を検討するなか、発言力のあるIT企業トップらとの会談で影響を和らげようとする狙いもあるようです。

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