両ほほが赤くなるのが特徴で「リンゴ病」と呼ばれる「伝染性紅斑(こうはん)」。子どもがかかる病気というイメージがありますが、妊婦が感染すると、赤ちゃんの流産・死産の原因になることがあります。そのリンゴ病の感染者数が全国的に増加し、首都圏では警報級の流行がみられることから、行政も注意喚起をしています。私たちにはどんな対策ができるのでしょうか。(朝日新聞デジタル企画報道部・朽木誠一郎)
リンゴ病の流行が拡大しています。国立感染症研究所の発表によると、リンゴ病の患者数は11月以降に急増。全国の約3000の医療機関から報告された患者数は、12月1日までの1週間で、この時期としては、この10年で最多の水準になりました。
東京都は11月21日、同月17日までの1週間の患者報告数が500人以上となり、6年ぶりに都の警報基準に達したとして注意喚起をしました。12月5日の発表では、1日までの1週間で796人となり、1999年に統計を始めて以来、過去最多になったことがわかりました。12日、都の感染症情報センターの担当者は「警報級の流行が継続している」と話しました。
12月1日までの1週間では、神奈川、千葉、埼玉の3県でも国が定める基準を超え、1都3県で流行警報が出ました。神奈川ではこの10年で最多、千葉、埼玉では1999年以来最多の患者報告数を記録したとそれぞれ発表。12日現在、これらの警報は続いています。
リンゴ病として知られる伝染性紅斑は、ヒトパルボウイルスB19を原因とする感染症です。子どもがかかると、10~20日の潜伏期間の後、両頬に赤い発疹(紅斑)、体や手・足に網目状の発疹が見られ、1週間ほどで消えます。発疹が淡く、他の病気との区別が難しいこともあります。
大人がかかった場合、約半数は症状が出ませんが、子どもと同様の発疹や、手や腕、膝の関節の腫れ・痛みが出る場合もあります。大人も子どもも、多くは自然に症状がよくなり、重症化することはまれです。ただし、妊娠中の女性のリンゴ病感染は、赤ちゃんの流産・死産の原因になることがあります。
リンゴ病に詳しい、手稲渓仁会病院不育症センター長で医師の山田秀人さんに話を聞きました。
山田さんは妊婦がリンゴ病にかかってしまった場合、「6%で胎児死亡や、4%で赤ちゃんの体がむくんだりおなかや胸に水がたまったりする『胎児水腫』が発生するという報告があります」と説明します。また、妊娠初期に感染すると、特に赤ちゃんへの影響のリスクが大きいこともわかっているといいます。
子どもの頃にリンゴ病にかかっていて免疫があれば、妊婦も感染しづらくなります。一方で、山田さんによれば「日本人の妊婦の抗体(免疫)保有率は、調査によってもやや幅があるが、およそ20~50%」です。半数以上の妊婦がウイルスに感染する可能性があります。
子どもが集まる保育施設で流行しやすく、母親の妊娠中に上の子が保育施設で感染し、家庭内で母親にも感染するケースも多いとみられています。
一方で、ヒトパルボウイルスB19については、ワクチンもなく、感染した母親から胎児への感染を予防する方法も確立されていません。
山田さんは「感染者の咳やくしゃみを吸い込まないようにマスクをすること、感染者と食器などを共有しないこと、子どもにもキスのような感染につながるスキンシップをしないこと、よく手を洗うことやこまめにうがいをすることが感染予防になる」と説明します。
また、アルコール消毒が効きにくいため、流水や石けんでこまめに手を洗い、自分専用のタオルで手を拭くことも大事だといいます。
妊婦がリンゴ病の人と接触した、かかった可能性がある場合は、症状だけでの診断が難しいため、接触の有無や職業などの問診に加えて、血液中の抗体の有無を測定します。
妊婦がリンゴ病に初めて感染したことを示す抗体が陽性であれば、週1回程度、エコーなどで胎児の状態を調べ、異常があればより専門的な医療機関で、胎児輸血などの高度な治療が施されることもあるということです。
山田医師は「まずはリンゴ病が胎児の流産・死産の原因になることを知った上で、新型コロナウイルス感染拡大時のような感染対策で、リンゴ病も予防できることを多くの人に知ってほしいです」と話しています。