11月14日、東京大大学院医学系研究科の村上健太郎教授(栄養疫学)らの研究チームが、ネット上の食事・栄養に関する日本語の情報を細かく分析した研究結果(※)を発表しました。
※Web-Based Content on Diet and Nutrition Written in Japanese: Infodemiology Study Based on Google Trends and Google Search - JMIR Form Res
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/37971794/
研究チームが使用したのは、ネットの検索結果の動向を示すGoogleトレンド。食事・栄養に関するキーワードのうち、「食べ物」「ダイエット」「カロリー」「免疫」など107個の単語を抽出して、Googleで検索したところ、1703件のコンテンツを見つけました。そして約3カ月で個々のコンテンツの内容を分析したということです。
発信者でもっとも多かったのはIT企業・マスメディアの27.8%で、食品企業の14.4%、医療機関の12.6%が続きました。情報の内容をみると、食べ物・飲み物の22.9%と体重管理の21.5%が多く、健康効果の15.3%や健康食の13.8%が続きました。
編者または著者の存在を明示しているコンテンツは半数以下(46.4%)である一方、半数以上(57.7%)のコンテンツにおいて1種類以上の広告が掲載されていました。また、引用文献があるコンテンツは40.0%にとどまりました。
また、体重管理をテーマとしたコンテンツでは、広告の付随(74.6%)と編者や著者の存在の明示(57.9%)が多い一方で、参考文献の引用(35.0%)は少ないという結果でした。また、医療機関のコンテンツは、引用される文献が少ない傾向にありました(29.0%)。
研究チームは「本研究は、日本語で書かれたオンラインの食事・栄養関連情報におけるオーサーシップ、利益相反(広告)、科学的信頼性に関して懸念を抱かせるもの」と指摘。
今後の課題として「できるだけ多くのテーマでオンラインコンテンツの精度や質を調べるとともに、今回の知見が他の主要なマスメディアやソーシャルメディアを通じて得られる食事・栄養関連情報や、他言語の情報にも同様に当てはまるどうかを検証する必要があります」としています。