IT・科学
被災地の「つながる場所」誰でも登録OK 通信状況をマップで可視化
市民団体「コード・フォー・カナザワ」が作成
能登半島地震の被災地のネットがつながる場所を、市民からの情報を元にまとめたオンライン地図があります。作ったのは、被災地での不安定な通信状況を目の当たりにした石川県内の市民ら。接続状況を可視化し、通信環境の改善につなげたいと、情報提供への協力を呼びかけています。(朝日新聞デジタル企画報道部・篠健一郎)
地図の名前は「能登半島地震コネクトマップ」。ネットがつながる場所で、自身の携帯キャリアまたはWiFiを選ぶだけで、誰でも「つながる地点」を登録できるウェブアプリです。
登録した情報は、地図上に即反映。14日時点で、県内の140以上の地点が日時とともに登録されています。
情報は「登録日時でつながったことを示しているが、その後継続してつながっていることを保証するものではない」としています。
作ったのは、テクノロジーを活用して社会課題の解決に取り組む石川県の市民団体「一般社団法人コード・フォー・カナザワ(Code for Kanazawa)」です。
代表理事の福島健一郎さんら有志のメンバーは地震後、「ネットがつながらないので情報が得ることができず、精神的につらい」と、被害が大きい輪島市などに住む知り合いから聞きました。
携帯各社は、通信が復旧したエリアを示した地図をネットで公開していました。ただ被災地からの情報では、「ネットにつながらないと思った地域でも、高台に上がるとつながることがある」と言った声がありました。
そうした被災地の市民らの情報を、位置情報と合わせてネット上の地図にまとめることで、「つながる場所」を市民の力で明らかにできるのではないか。そう考えた福島さんが6日、アプリの試作品を約1時間半で作製。翌7日に他のメンバーと話し合って細部を詰め、その日のうちに公開をしました。
メンバーは、被災地にいる知人らに「つながる地点」の登録を呼びかけたり、SNS上で地図を周知したりしています。いずれの人も仕事の合間を縫って、ボランティアで取り組んでいます。
登録された情報は一覧にし、オープンデータとして公開しています。誰でも使えるデータとすることで、新たなサービスや被災後の通信状況の分析などに活用してもらうことを想定しています。
地震で約1千棟の住宅被害(14日現在)が出た内灘町に住む福島さんは「少しだけご協力いただくことで、ネットが使える場所とそうでない場所が切り分けられていき、今後の通信環境の改善にいかすことができます」と話します。
まずは多くの人に地図の存在を知ってもらいたいとして、「被災地でネットにつながっている方に知ってもらい、つながる報告をしてもらうご協力と拡散をお願いできたら幸いです」と呼びかけています。
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