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たかの友梨ビューティクリニックとは？
不当労働行為を元従業員から告発された、エステティックサロン大手「たかの友梨ビューティクリニック」。たかの友梨代表（６６）のカリスマ性を前面に出した派手な宣伝で集客、事業を拡大していました。
「不当労働行為があった」として従業員から告発された、エステティックサロン大手「たかの友梨ビューティクリニック」。
たかの友梨代表（６６）のカリスマ性を前面に出した派手な宣伝で集客、事業を拡大していました。
一方、２０１３年には、「細胞レベルでの若返りをめざす」という宣伝が誇大広告に当たるとして、東京都から改善指示が出される不祥事もありました。
１２４店舗、従業員１０４７人の一大グループ
同クリニックのＨＰによると、たかの友梨氏が代表取締役を務める、株式会社不二ビューティが運営。
１９７８年に開設した東京・新大久保の１号店を皮切りに、１２４店舗を展開、従業員１０４７人（２０１３年９月時点）。売上高１６０億円（同月期）の一大グループに成長しました。
スキンケア商品の販売のほか、２００２年には製菓大手のロッテと組んで飲料水を発売するなど、事業の多角化に努める一方で、カンボジアへの寄付事業など、社会貢献活動にも積極的です。
たかの友梨代表を前面にＰＲ
代表のたかの友梨氏は、「カリスマ美容家」として、テレビのバラエティー番組に数多く出演。お茶の間でも知られています。
「独自製法による美顔法」などを編み出し、美容商品として相次いで発売。敏腕実業家としての顔もあります。
世界中のトリートメントを体験して改めて思うことは、エステティックは単に技術を提供してきただけではなく、心と体を「癒す」存在として、古くから人々と深くかかわってきたということです。
たかの友梨からのメッセージ ｜ エステといえば“たかの友梨”｜ダイエット/痩身・ブライダルエステ・フェイシャル/小顔
どんなにテクノロジーが進歩しても、癒し、いたわり、慈しむことは、人だけが成しうることだと思います。
そしてそれこそ、私たちに与えられた天職です。
エステティック技術を提供するだけでなく、一人一人のお客様に合わせた接し方によって、心の痛みを優しくケアできたら…。
たかの友梨からのメッセージ ｜ エステといえば“たかの友梨”｜ダイエット/痩身・ブライダルエステ・フェイシャル/小顔
そしてそれこそ、私たちに与えられた天職です。
エステティック技術を提供するだけでなく、一人一人のお客様に合わせた接し方によって、心の痛みを優しくケアできたら…。
愛車はロールスロイス
各界著名人の歴代の愛車を紹介する、ＢＳ日テレのバラエティ番組「おぎやはぎの愛車遍歴」（2014年2月1日放送）では、ベンツやポルシェなどの遍歴を披露。ロールスロイス・ゴーストが、現在の愛車でした。
「逆さまピラミッド」の組織づくりを強調
同クリニックのＨＰには、タイトル部分などいたるところに、「エステといえば“たかの友梨”」というコピーが並び、業界のパイオニアとしての自負が垣間見られます。
また、顧客とエステテシャンを主役とした「逆さまピラミッド」型の組織づくりを強調。
たかの友梨代表自身は「最も下の部分で基礎となって」支えている、と説明しています。
たかの友梨ビューティクリニックでは､お客様はもちろんのこと、サロンでお客様をケアさせていただくエステティシャンも頂点とした｢逆さまピラミッド｣型の組織体制になっています。
お客様をエステティシャンたちがサポートし､そのエステティシャンたちを本部が支え､最も下の部分でたかの友梨自身が基礎となって､すべてのバランスを整えているのです。
あくまで組織の中心は､最前線で活躍するエステティシャンなのです。
企業理念 ｜ たかの友梨ビューティクリニック 採用情報
お客様をエステティシャンたちがサポートし､そのエステティシャンたちを本部が支え､最も下の部分でたかの友梨自身が基礎となって､すべてのバランスを整えているのです。
あくまで組織の中心は､最前線で活躍するエステティシャンなのです。
「誇大広告」で都から改善指示も
美容効果を誇大に宣伝していたとして東京都は１８日、「たかの友梨ビューティクリニック」を運営するエステティックサロン大手「不二ビューティ」（渋谷区）に対し、景品表示法に基づき、広告の表示を改めるよう指示した。
都によると、同社は昨年１１月から今年１月にかけて、羊などの細胞成分を使った美顔トリートメントについて、「細胞レベルでの若返りをめざす」とチラシやウェブサイトで宣伝。だが、同社は実証実験をしておらず、都は効果の根拠がなく同法に違反していると判断した。
「たかの友梨」が誇大広告 都が改善指示（2013年3月19日）：朝日新聞
都によると、同社は昨年１１月から今年１月にかけて、羊などの細胞成分を使った美顔トリートメントについて、「細胞レベルでの若返りをめざす」とチラシやウェブサイトで宣伝。だが、同社は実証実験をしておらず、都は効果の根拠がなく同法に違反していると判断した。
